元々パーソナル電電なる会社から私が所属している法人に怪しいテレアポがあったことに関し、細かい内容は書かないものの実社名挙げた発言に対し、自称元社員が怪文書をコメント欄に1度書いた上にメールでまで送ってきて、さらに現役社員らしきが私個人へ3度に渡り誹謗中傷してくるってのにはほとほと呆れましたので、当初の内容のみ残し、その後に書いた部分、及び同社元社員からのメール内容、コメントや現役社員らしき者からの私個人への誹謗中傷コメント部分を不本意ながら削除することにしました。
以前、某社から非常に信用に値しないテレアポがあった際、実社名挙げて書いていたところ、同社のドメイン名のメールアドレスで謝罪及び削除依頼があったので社名等削除した事がありましたが、今回はまともな削除依頼が来る訳でも無く、コメント欄にどこの誰かもまともに名乗らず、メールアドレスも実在しないふざけたものを記入して、私個人に対しての誹謗中傷並べた上に自分たちへの誹謗中傷だの名誉棄損だの子供染みたことばかり繰り返してきている始末で、あまりにも馬鹿馬鹿しく非常に時間の無駄で、これ以上このような人達に付き合いきれませんので大部分を削除することにしました。
どんなことか興味ある方は当分google等にキャッシュがあるはずなのでそちらをご参照ください。
尚、今後同社社員と思われる者、及び元社員らしきからのコメント、トラックバック等は全てspamと同様に扱います。
(20070701 追記)
3月10日にこの発言をupした後にパーソナル電電社員と思われる者から(今までのコメントと同リモートホストから)Eメールが届いていました。
同Eメールでは私個人に対しての誹謗中傷とも受け取れる内容の他、脅迫とも受け取れる内容の上で、
----- 部分引用開始 -----
要求は次の通り、簡単なことだけだ
・ご自分のブログ上に実名を挙げた会社への謝罪の言葉を掲載すること
・俺へのコメントでふざけた返答したことに対しても謝罪の言葉を載せること
・今までのいきさつすべての実名が衆人の目にさらされないように
配慮して削除・訂正を行うこと(当然社名は完全に削除する)
ブログ記事の表題も削除または訂正しておくこと
ふざけた中途半端な訂正は認めない
----- 部分引用終了 -----
と今回の発言の削除と一方的な謝罪を強要する自分勝手で非常識な物でしたので、まず同Eメール内の
----- 部分引用開始 -----
昨日、ニフィティの関係者と電話で話し、実際の文面等を見てもらい
初期対応をするように申請した。
同時に総務省総合通信局にブログの閉鎖・削除を検討させるため
事の経緯をしたためた書面を送付した
----- 中略 -----
プロバイダ責任法に則って
プロバイダに個人情報の開示を請求、プロバイダは出さざる得ないので
即入手できるだろう、其の上であなたの載せていた内容のコピーとあなたの現住所と連絡先、
すべての刑事告発に関する手配関係を記した内容の文書をかの会社宛に送付する。
その会社の判断でやるかやらないかは決まるだろう
----- 引用終了 -----
と書かれていた事に関して(パーソナル電電本社所在地が茨城県であることから)総務省関東総合通信局と@niftyにEメールで問い合わせ、その他の部分で脅迫とも受け取れる内容でもあったことから事の経緯と同Eメールのコピーを宮城県警サイバー犯罪対策室へEメールで送り相談させて頂きました。
3月12日には総務省関東総合通信局、@nifty双方からEメールでご連絡を頂き、
総務省関東総合通信局 … その様な届けは一切届いていないが、念の為東北総合通信局へも相談を
@nifty … その様な質問には答えられないが、問題があればこちらから連絡します (※その後この件での連絡は無し)
といったお答えを頂きましたので、(私の居住地の所轄である)総務省東北総合通信局へも相談させて頂きました。
その後、宮城県警サイバー犯罪対策室と東北総合通信局双方から電話を頂きまして、
宮城県警 … 現段階で直接的な行為が無いので被害届として受理は出来ないが何かあったらすぐ所轄署へ。(その後個人的な感想として「こんな会社があるんだねぇ」とも)
総務省東北総合通信局 … 各所調べたがその様な届けは一切届いていない
といったお答えでした。
結果、今回のパーソナル電電を始めとして、さも義務でもあるかのような口調で詐欺紛いのセールスを繰り返している(株)光通信系列の会社の人間ってのは役所等の名称出しての脅迫紛いの行為まで平気で出来る様で非常に呆れました。
このblogのアクセス解析を見ているとパーソナル電電に関して検索エンジンで調べて来られる方がここ最近かなり増えていて、数人に1人は"詐欺"というキーワードも付けておられているので、同社からの詐欺紛いのテレアポ、または直接訪問を受けての事と思われますが、この様に役所等の名称まで持ち出して脅迫紛いの行為を行なう様な人間がいる会社であるということは間違いありませんので、相手する場合はくれぐれもご注意ください。
以下、同社社員と思われる者から送られてきたEメールを全文引用します。
最近のコメント